「ホテル業界の現状は、結局いいのか悪いのか」。私たちmicadoはホテル・旅館の運用とマーケティングを支援しており、打ち合わせの最初にこの質問をよく受けます。ところが、全国の宿泊者数が過去最多と報じられる同じ月に、予約が伸びずに悩む施設もあります。業界の現状は、1つの答えでは言い表せません。
この記事は、年ごとの予測ではなく、ホテル業界の現状を形づくっている3つの動向、需要と価格と人手を整理します。それぞれの動向が施設にどう効くのか、自社の数字でどう確かめるのかまでを順に扱います。
ホテル業界の現状は、どんな構造で動いていますか?
まず、需要と価格の2つから見ます。宿泊の売上は、泊まる人の数と、1室あたりの単価で決まります。業界の現状を語るニュースの多くは、このどちらかの話です。皆さまの施設では、どちらの変化をより強く感じているでしょうか?
需要は、国内と訪日の2本立てで動いています
宿泊の需要は、国内の旅行と、海外からの訪日旅行の2つに分けて見ます。日本政府観光局によると、2024年の訪日外客数は約3,687万人で過去最多となりました。訪日の需要は、為替や航空便の数、海外の景気や国際情勢に左右されやすく、伸びるときは大きく伸び、止まるときは急に止まる性格を持っています。
一方、国内の旅行は人数の大きな柱ですが、物価の上昇で旅行の回数や予算を見直す人もいます。連休や週末に需要が集まり、平日との差が大きいのも国内需要の特徴です。
もう1つ押さえておきたいのが、地域の偏りです。訪日の宿泊は東京・大阪・京都などの大都市と、一部の人気の観光地に集まりやすく、地方の施設では恩恵を感じにくいことがあります。全国の数字が伸びていても、自社の地域が同じように伸びているとは限りません。業界の現状を読むときは、需要の中身を国内と訪日、都市と地方に分けて見ることが出発点です。同じ地域の中でも、駅に近いビジネスホテルと郊外の旅館では、需要の動き方がまったく違います。
価格は、上がりやすい構造になっています
ここ数年、宿泊料金の上昇がニュースで取り上げられることが増えました。背景には、訪日の需要が強い地域で高い単価でも売れるようになったことに加え、人件費、光熱費、食材費といった運営のコストが上がっていることがあります。コストが上がれば、同じ利益を残すために単価を上げる必要が出てきます。
ただし、単価を上げやすいかどうかは施設によって大きく違います。訪日の顧客が多い都市部の施設と、国内の家族旅行が中心の施設では、同じ値上げでも予約の反応が異なります。国内の顧客は、物価の上昇を受けて価格をよく比べるようになっていて、値上げの理由が伝わらないと他の施設に移ってしまいます。
新しい施設の開業が続く地域では、供給が増える分だけ価格の競争も起きやすくなります。価格の動向は、需要の強さとコストの上昇と供給の増加の3つが重なった結果として読むと、自社の単価をどこまで動かせるかを考えやすくなります。単価を下げて稼働を取りに行く判断は、私たちは最後の手段だと考えています。
人手と販売の仕組みは、現状にどう影響していますか?
需要と価格の次に見るのが、運営の側の動向です。需要があっても、それを受け止める人手と、予約が入ってくる仕組みが整っていなければ、売上にはなりません。ニュースで語られる業界の好調が自社の数字に表れないとき、原因はこの運営の側にあることが少なくありません。皆さまの施設では、売れる日に売り切れているでしょうか?
人手が、売れる客室の数を決めています
宿泊業の人手不足は、長く続いている課題です。厚生労働省の雇用動向調査でも、宿泊業・飲食サービス業の離職率は産業の中で高い水準が続いています。人手が足りないと、清掃が回らず一部の客室の販売を止めたり、夕食の提供を絞ったりする判断が必要になります。
つまり、人手は費用の問題であると同時に、売れる客室の数そのものを決める問題です。需要が戻っている時期ほど、販売できる客室が足りずに機会を逃している施設があります。客室の数ではなく、その日に清掃と接客が回る客室の数が、実際の販売の上限になっていると考えるほうが現実に近いはずです。満室の日の売上を数えるときは、販売を止めた客室の分も合わせて記録しておくと、人手の制約がどれだけの売上を逃しているかが見えてきます。
この制約は、単価の考え方にも関わります。売れる客室の数が限られるなら、同じ人手で受け止められる予約の単価を上げるほうが、売上と働く人の負担の両方にとって合理的です。人手不足への具体的な対策は、人手不足を補うアイデアを扱った記事で整理しています。
予約の入口が、増えて分かれています
予約が入ってくる仕組みも変わっています。国内の、海外の、公式サイト、Googleの検索や地図からの予約に加えて、生成AIに泊まる施設を相談する旅行者も出てきました。入口が増えるほど、どこに在庫と予算を配るかの判断が難しくなります。
の中でも、媒体ごとの役割や力関係は変わり続けています。国内の媒体だけを見ていると、海外の媒体を経由する訪日の予約を取りこぼすことがありますし、逆に海外の媒体に頼りすぎると、為替や国際情勢の変化を受けやすくなります。媒体の勢力の変化と予算の見直し方は、OTAの勢力図の変化を扱った記事で詳しく扱っています。
どの入口から予約が来ているのかを把握していないと、需要の変化が自社に届いているのかどうかも判断できません。業界の現状を自社の言葉に置き換えるには、販売の仕組みの側の変化も一緒に見る必要があります。月に一度、入口ごとの予約件数と売上を並べるだけでも、変化には早く気づけます。

その課題、”自社の数字”を見れば打ち手が見えてきます。同じエリアの施設はもう動き始めています——気づかないうちの取りこぼしを止めませんか? 予約データを入れるだけで改善点が見えるLevitt Lite、その場で相談できるmicado AI、記事もツールもすべて無料。▶ **mintに無料で会員登録する**
動向を、自社の判断にどう生かしますか?
最後に、ここまでの動向を自社の判断につなげる方法を整理します。業界の現状を知ること自体が目的ではありません。自社の料金、在庫、販促、人の配置のどこを動かすかを決めるために使います。読むだけで判断が変わらなければ、どれだけ詳しく現状を知っていても売上には表れません。皆さまは、業界のニュースを読んだあとに、何か1つでも判断を変えたことがあるでしょうか?
3つの動向を、自社の数字で確かめます
需要の動向は、自社のと予約の入り方で確かめます。国内と訪日に分けて、前年の同じ月と比べると、全国の伸びが自社に届いているかどうかが分かります。価格の動向は、客室の平均単価と、それにを掛けた販売可能な1室あたりの売上で確かめます。人手の動向は、販売を止めた客室の数や日数を記録しておくと、取りこぼしの大きさとして見えるようになります。
3つを並べると、自社がどの動向の影響を強く受けているかが分かります。稼働は高いのに単価が伸びていなければ価格の側、単価は上がっているのに稼働が落ちていれば需要の側、満室にできる日に販売を止めていれば人手の側に、手を打つ余地があります。
全国や地域の統計と自社の数字を並べるときは、地域、施設の種類、時期をそろえて比べるのが基本です。統計の読み方は、旅行動向の数字を販売に生かす記事で詳しく整理しています。私たちも、支援先のデータを集計した宿泊と予約の実績を、D.A.S.Hの月次レポートとして公開しています。
ここは率直にお伝えします
私たちは、来年の業界の動向を正確に言い当てることはできません。為替も国際情勢も、施設の努力では動かせないからです。そのため、予測に合わせて計画を固めるより、見直しの条件を先に決めておくことをおすすめしています。たとえば、訪日の予約の割合が一定の水準を下回ったら国内向けの販促を強める、販売を止めた客室が月に何室を超えたら採用や外部委託を検討する、といった形です。
条件を先に決めておくと、ニュースが出るたびに慌てて計画を変える必要がなくなります。数字が条件に届いたときだけ動けばよいので、判断の負担も軽くなります。業界の変化に振り回されない施設は、変化を当てているのではなく、変化に応じた動き方を事前に決めています。
年ごとの予測を知りたい場合は、2025年以降の動向を予測した記事が参考になります。業界の課題に対してどんな打ち手を組むかは、ホテル業界の課題と戦略を扱った記事で整理しています。

まとめ
ホテル業界の現状は、良いか悪いかの1つの答えでは表せません。需要は国内と訪日の2本立てで、地域による偏りがあります。価格は需要の強さとコストの上昇と供給の増加が重なり、上がりやすい構造になっています。そして人手が、実際に売れる客室の数を決めています。
この3つの動向に、予約の入口が増えて分かれている変化が重なっています。業界のニュースは、自社の、単価、販売を止めた客室の数と並べて初めて意味を持ちます。予測に頼るより、見直しの条件を先に決めておくことが、変化の大きい時期の備えになります。
読んで「なるほど」で終わらせていませんか?
施策は思いついても「どの順で・いつやるか」で止まっていませんか。いま売上を伸ばしている施設と、そうでない施設の差は、「どこで取りこぼしているか」に気づき、「いつ・何をすべきか」を数字で判断できているか。違いはそこだけです。
同じエリア・同じ規模の施設は、すでにデータを見ながら最適なタイミングで手を打ち始めています。一方で「分析する仕組みがない」「何から手をつければいいか分からない」と判断を後回しにしている間も、機会損失は静かに積み上がっていきます。
まずは”自社で実際に何が起きているか”を見るところから。それが、最適なタイミングで最適な一手を選べる施設への第一歩です。
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