旅行業界のデジタル広告は、毎年のように「市場が伸びている」と報じられます。私たちmicadoはホテル・旅館の集客を支援していますが、こうしたニュースを見た担当の方から「うちも広告を増やすべきでしょうか」と聞かれることがよくあります。ただ、市場が伸びることと、自社が広告を増やすべきかどうかは、別の問題です。
この記事では、旅行業界のデジタル広告がなぜ検索広告に集まるのか、その流れがホテルに何をもたらすのか、そしてどう付き合えばよいのかを、時期に左右されない形で整理します。
旅行業界のデジタル広告は、なぜ検索広告に集まるのですか?
旅行業界のデジタル広告を見ると、予算の多くが検索広告に向かっています。米国の調査会社Insider Intelligence(現eMarketer)が2023年に出した推計では、米国の旅行業界のデジタル広告費のうち、検索広告が6割近くを占めるとされていました。日本の数字ではありませんが、この傾向には旅行という商品の性格が表れています。皆さまの施設では、予約した方が最初に何を検索したのかを把握できているでしょうか?
旅行の検討は、検索から始まることが多いからです
旅行は、行き先や日付が決まったところで情報を探し始める商品です。「地域名 ホテル」「地域名 旅館 温泉」のように、条件を入れて検索し、出てきた候補を比べます。検索している人は、すでに泊まる場所を探している段階にいます。広告を出す側から見れば、予約に近い人にだけ表示できる場所です。
SNSや動画の広告は、まだ旅行を決めていない人にも届く一方で、見た人がすぐに予約するとは限りません。検索広告は、知ってもらうための広告ではなく、探している人に選んでもらうための広告だと考えると、予算が集まる理由が分かりやすくなります。
そのため、旅行に関わる会社は検索広告に予算を寄せます。表示されるだけでは費用がかからず、クリックされたときに払う仕組みが多いことも、成果を測りやすい理由です。同じ推計では、米国の旅行関連のオンライン広告費のうち、ホテルや民泊などの宿泊事業者が4割ほどを占めるとされていました。宿泊の分野は、広告にお金を使う側の中心にいます。市場が伸びるという話の多くは、宿泊事業者自身が広告に払う金額が増えている、という話でもあります。
同じ検索結果に、や比較サイトも入札しています
検索広告は、同じ言葉に対して複数の会社が入札する仕組みです。「地域名 ホテル」と検索したとき、広告枠に並ぶのはホテルの公式サイトだけではありません。、ホテルの料金を比べるサイト、旅行会社などが、同じ言葉に費用をかけています。は多くの施設を扱うので、1つの地域名に広く予算を出せます。
ここで押さえておきたいのは、検索広告の市場が伸びるほど、同じ言葉を取り合う相手が増えるということです。市場の成長は、ホテルにとって「広告を出す機会が増える」話であると同時に、「同じ枠の値段が上がる」話でもあります。市場の数字を見るときは、その伸びが誰の支出なのかまで確かめておくと、自社への影響を読み違えにくくなります。検索広告以外も含めたWeb広告の種類と選び方は、ホテルのWeb広告の選び方を整理した記事で扱っています。
広告市場が伸びると、ホテルには何が起きますか?
広告市場が伸びるというニュースは、明るい話として受け取られがちです。ただ、広告を出す立場から見ると、起きることは主に2つあります。1つは集客にかかる原価が上がること、もう1つは自社の名前で検索されたときにも、他社の広告と並ぶことです。皆さまは、施設名で検索したときの画面を最近ご覧になったでしょうか?
クリックの単価が上がり、集客の原価が上がります
検索広告の費用は、入札の競争で決まります。同じ言葉に入札する会社が増え、それぞれが予算を増やせば、1回のクリックにかかる費用は上がりやすくなります。予約率が変わらなければ、予約1件を取るための費用も上がります。去年と同じ予算で同じ広告を出しているのに、予約の数が減っている。そう感じたときは、広告の出来よりも先に、クリックの単価が上がっていないかを確かめます。
私たちは、この費用を集客の原価として見ています。客室を1室売るために、広告にいくら使ったのか。に払う手数料と同じように、予約1件あたりの金額に直すと、広告が割に合っているかを判断できます。のコストを予約1件あたりの獲得費として比べる考え方は、OTAの実質手数料をCPAで見る記事で詳しく扱っています。
広告の管理画面で、目標の単価や予算を自動で調整する設定を使っている場合は、特に注意が必要です。設定した上限まで使い切る動きになることがあるので、週に1回は単価と予約の数を見直す日を決めておくと安心です。
施設名の検索でも、他社の広告と並びます
もう1つは、施設名で検索されたときのことです。施設名で検索する人は、すでにその施設を知っていて、予約を考えている人です。ところが、その検索結果の上のほうに、や比較サイトの広告が出ることがあります。公式サイトで予約するつもりだった人が、広告からへ進み、そこで予約することもあります。
この場合、施設は予約を失ってはいませんが、本来は払わなくてよかった手数料を払っています。公式サイトで予約すれば施設に残ったはずの金額が、広告をきっかけにへ流れている形です。広告市場が伸びるほど、施設名の検索結果は混み合っていきます。まずは自社の施設名を実際に検索し、どの会社の広告が並んでいるかを見ておくと、手を打つべきかどうかが判断しやすくなります。施設名の検索から公式サイトへの流れを整える方法は、指名検索を予約につなげる記事で整理しています。
次の図は、広告市場が伸びたときに、ホテルの側で起きることを順に並べたものです。

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伸びる広告市場と、ホテルはどう付き合えばよいですか?
ここまでの話を踏まえると、広告市場の伸びに合わせて予算を増やすことが正解とは限りません。私たちがおすすめしているのは、どの言葉に、何のために費用を出すのかを先に決め、その結果を予約1件あたりの費用で確かめることです。市場全体の伸びは、自社の予算を決める根拠にはなりません。皆さまの広告の予算は、どの言葉に使われているでしょうか?
施設名の検索を守る広告から考えます
最初に考えたいのは、施設名で検索した人を公式サイトに迎える広告です。施設名の検索は競う相手が少なく、クリックの単価も比較的低くなりやすい言葉です。ここに広告を出しておくと、や比較サイトの広告より上に公式サイトを出せるので、もともと公式サイトで予約するつもりだった人を取りこぼしにくくなります。
次に、「地域名 ホテル」のように、まだ施設を知らない人が使う言葉です。こちらはや比較サイトとの競争になるので、単価が高くなりがちです。に払う手数料は予約が入ったときだけ発生しますが、広告の費用は予約が入らなくても発生します。この違いも含めて比べます。予約1件あたりの費用がの手数料を上回るなら、無理に広告を出し続けるより、に任せるほうが割に合うこともあります。Googleの検索結果に料金と予約先を出す仕組みも選択肢の1つで、Googleホテル広告の仕組みを扱った記事で始め方を整理しています。
広告を使うか、別の入口を育てるかは、費用で比べて決めます。検索広告以外の広告やメディア出稿の選び方は、プロモーション戦略の記事にまとめています。
ここは率直にお伝えします
広告市場の推計は、米国の数字が中心で、日本の宿泊業に絞った信頼できる公開の数字はあまり見当たりません。そのため、この記事では市場の規模よりも、市場が伸びるときに起きる仕組みを中心に書いています。海外の推計をそのまま日本の施設に当てはめて、予算を決めることはおすすめしません。日本の検索の状況は、自社の広告の管理画面で確かめるのが確実です。
また、広告は止めた日から効果がなくなります。を増やす発信や、で選ばれる掲載の整え方のように、積み上がる取り組みと組み合わせないと、広告費だけが毎年増えていくことになりかねません。広告は、予約が足りない日を埋める道具として使い、頼り切らない形で予算を組むのが、私たちの考えです。広告を増やす前に、広告を止めても予約が入る状態をどこまで作れているかを確かめておくと、判断を誤りにくくなります。

まとめ
旅行業界のデジタル広告は、検索広告に予算が集まる傾向があります。旅行の検討が検索から始まり、予約に近い人に表示できるからです。一方で、市場が伸びるほど同じ言葉を取り合う相手が増え、クリックの単価、つまり集客の原価が上がります。施設名の検索でも、や比較サイトの広告と並ぶようになります。
付き合い方の順番は、施設名の検索を守る広告から考え、地域名などの広い言葉は予約1件あたりの費用でと比べて判断することです。広告は足りない日を埋める道具として使い、積み上がる取り組みと組み合わせて予算を組むと、市場の動きに振り回されにくくなります。
読んで「なるほど」で終わらせていませんか?
施策は思いついても「どの順で・いつやるか」で止まっていませんか。いま売上を伸ばしている施設と、そうでない施設の差は、「どこで取りこぼしているか」に気づき、「いつ・何をすべきか」を数字で判断できているか。違いはそこだけです。
同じエリア・同じ規模の施設は、すでにデータを見ながら最適なタイミングで手を打ち始めています。一方で「分析する仕組みがない」「何から手をつければいいか分からない」と判断を後回しにしている間も、機会損失は静かに積み上がっていきます。
まずは”自社で実際に何が起きているか”を見るところから。それが、最適なタイミングで最適な一手を選べる施設への第一歩です。
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