2023.11.21
2022.09.16
新型コロナウイルスの感染拡大によって、約3年間は日本のインバウンド需要が激減していました。2022年8月時点で、訪日外国人の規制緩和と第7波のピークアウトをキッカケに、日本旅行の検索需要が増加しています。
2023年を中心に航空券や宿泊予約が少しずつ増えるようになり、インバウンド需要の回復が加速してきたことから、外国人をターゲットとする観光業に携わる企業は集客の準備を始めることが重要です。
本記事では、ホテル・旅館をメインとしたインバウンド集客における施策についてご紹介していきます。アフターコロナに向けた認知拡大や集客力の向上のために、ぜひ最後までご覧ください。
コロナ前の日本のインバウンド市場はどのくらい賑わっていたか覚えていますでしょうか？ 2019年の訪日外国人旅行者数は、過去最高の約3,200万人となり、7年連続で増え続けています。
ビザ緩和や訪日外国人旅行者向け消費税免税制度の拡充等の政府の取り組みに加え、航空・鉄道・港湾等の交通ネットワークの充実や多言語表記をはじめとする受入環境整備、インバウンドに関連したプロモーション等の民間努力があったと考えられています。
出典：JETRO「コロナ終息後も成長が期待される日本の観光市場」
2019年の旅行消費額の内訳としては、日本旅行市場規模全体の27.9兆円のうち、約17%（約4.7兆円）と2割弱で成長段階のときにパンデミックが起こりました。
以下のグラフを見ても、インバウンドで賑わっていた日本の旅行市場は約8割が日本人旅行者であることが言えます。ですが、昨年（2021年）の日本人旅行の消費額は「9兆1,215億円（2019年比58.4%減、前年比8.5%減）」と大きく後退しました。
上記を踏まえて、アフターコロナの日本旅行の市場は未来が明るく、インバウンド旅行者の増加と日本人旅行の回復はまだまだ期待できることが考えられます。
コロナ禍では国内旅行者・ビジネス出張の集客強化や新しい宿泊目的の需要喚起などの取り組みに注力していたホテル・旅館が増えたことから、日本人への集客力は少しずつ付いてきたでしょう。
次の見出しでは、インバウンド需要が回復してきている現状で、外国人旅行者の予約増加に向けた施策について紹介していきます。
ホテル・旅館だけでなく、観光業全体がインバウンド集客のプロフェッショナルではないかと思います。その理由としても、インバウンド市場が盛り上がってきたタイミングで、コロナの感染拡大が起きてしまったので、今までは”待つ集客”かと思います。
各施策はどういった役割を果たして、どのような効果が期待できるかを解説いたしますので、取り組めそうな施策は始めてほしいのと、すでに実践している施策があれば、より成果を出せるように戦略的なアクションを実行しましょう。
ホテル・旅館のOTA担当者はお馴染みのBooking.comやExpediaが、日本へ訪れるインバウンドからの予約を増やせる2大巨塔かと思います。
現時点でも、インバウンド・国内旅行者ともに順調に動いており、コロナ前よりもアクティブに動く印象はないでしょうか？ 実際のところ、国内旅行者の利用率も増えたことから、グローバルOTAでの集客は欠かせない施設もあるかと思います。
国内OTAとの運用形態・販売戦略は異なり、Web広告のようなプロモーション費やコミッション（手数料）をに調整して、どこの期間の予約を狙っていくかで費用対効果の良し悪しが分かれるのです。
日本よりもスマートフォンの普及率が高い外国でのSNSマーケティングは大きな影響力をもたらす施策になるでしょう。
インバウンド向けのSNSマーケティングは、まずはどこの国からくる訪日旅行客を絞る必要があります。なぜなら、各国によって主流となるSNSが異なるので、一概にもInstagramが良いとは言えません。
ご自身のホテル・旅館の特徴によっても、ニーズマッチする国々やSNSがあると思うので、誰をターゲットにどういったアプローチがしたいかで何のSNSを活用するのか決めていくのがおすすめです。
SNSに関連した施策となりますが、今やインフルエンサーマーケティングは主流といえるくらいの多くのホテル・旅館は行っています。
日本人だけでなく、海外インフルエンサーの起用も効果は期待できて、日本よりも人口の多い国であれば認知拡大にもつながる可能性が高くなるでしょう。
トラベルインフルエンサーの選定や報酬など、依頼の仕方はさまざまなので、施設に見合うような人物を起用してみてはどうでしょうか。
多言語で「日本の旅行」について検索すると参入できる余地はまだまだあります。
国内のホテル・旅館で海外SEOに力を入れている施設は少なく、グローバルホテルチェーンや海外でも認知度の高いであろう施設の掲載順位は高いですが、miacdoが推奨しているSEO対策を行えば勝てる可能性は十分にあるでしょう。
英語だけに注力するのではなく、中国語やスペイン語など、特定の言語をしている人口が多いところを狙うと、インバウンド集客の成果が期待できます。
外国人が地図検索をするときに最も多いツールは「Google Maps」というデータも出ているくらいで、日本人よりも地図検索をする頻度が高いようです。
Google Mapsでの露出を増やすのはシンプルで、名称は多言語登録をすること。そして、翻訳されない部分は英語で表記をし、海外で利用されるアプリなどに店舗を登録することでGoogle側に評価されやすくなります。
特に業者に依頼をする必要はなく、施設のみでも設定ができる内容なので、こちらは必ず設定しておきましょう。
日本における運用方法とは基本的には変わらず、ターゲットとする国によって使用する言語が異なります。
Google広告のメリットとしては、国の指定や特定の場所だけでなく、年齢や趣味などの細かいターゲティングが設定できるので、気軽に新たな層へのアプローチが行えます。
Google広告の出稿は、自社の新しい商品価値を見出すチャンスでもあり、新たなブランディング方法を見つけるきっかけにもなるので、試したことのないホテル・旅館さまはぜひご活用ください。
海外では旅行メディア・ブログの影響力は侮れません。アジアやヨーロッパなど、有名なメディアで広告出稿をするとアクセスや時間を得て予約までも期待できます。
これまでご紹介した施策よりも、必要とする予算は非常に高くなるので、しっかりと効果検証ができることが前提条件です。
旅行メディア・ブログでの広告出稿は、読者層や平均アクセス数など指標を提示してもらうことを忘れずに、効果が期待できそうな媒体に出向してみましょう。
コロナ前でインバウンドが多かった時期に、エクスペディアの調査では、訪日旅行者が地方の宿泊施設に予約をするタイミングは平均47日前で、パッケージ旅行についてはリードタイムが平均52日前というデータもありました。
これからインバウンド需要の回復に向けて、思っているよりも早く集客に取り組むことが、期待している成果を達成できるポイントになるでしょう。
本記事で紹介したインバウンドに向けて集客施策について、どのような手順で始めるべきか…と検討しているホテル・旅館さまは、国内外問わず宿泊予約を増やすためのマーケティングノウハウを持つ株式会社micadoにお気軽にご相談ください。
